もし、認知症の診断を受けているのであれば、家庭での介護の他に「グループホーム」も検討してみましょう。小規模で家庭的な雰囲気のグループホームは、正式には「認知症対応型共同生活介護」といって認知症のある方を対象としているサービスですので安心です。

今回の記事ではグループホームについてわかりやすく解説。写真と併せてグループホームの様子もご紹介します。

グループホームとは、認知症のある高齢者が、スタッフの介助を受けながら共同生活をおくる施設です。ユニットという、5人から最大9人の少人数グループで暮らすことを基本としています。地域密着型サービスに分類され、一般的には有料老人ホームより費用がかかりません。

知的障害者や精神障害者、認知症高齢者などが専門スタッフの支援のもと集団で暮らす家のこと。単調な生活になりがちな病院では認知症の進行が早まる可能性があることから、より実生活に近い生活と家庭的なケアを実現するために作られた介護サービスです。通常5～9人の高齢者がヘルパーさんの助けを借りて共同で生活を送ります。（一部抜粋）
（引用：e-ヘルスネット/厚生労働省）

• 地域密着型
• 少人数の共同生活
• 認知症に対する支援が充実している

グループホームは認知症のある方を対象としています。認知症ケアを担う専門のスタッフがおり、認知症の進行を少しでも緩やかにすることが目的のひとつです。

プライバシーを保てる個室もあるので、寝るときやひとりで過ごしたいときものんびりできます。一方で、食堂で食事をしたり、共同のリビングでお仲間とテレビを見たり、スタッフとレクリエーションを楽しんだりと、「ひとり」と「みんな一緒に」のそれぞれの時間をバランスよく過ごせるのもグループホームにおけるメリットです。

また住み慣れた土地から離れることなく、小規模かつ少人数で暮らすため新しい環境に戸惑うことが比較的少ない、というメリットもあります。

• 医師による認知症の診断を受けていること
• 65歳以上の高齢者で要支援2または要介護1以上
• 共同生活ができる程度の自立をしていること
• 施設のある市町村に住民票があること

この中で「共同生活ができる程度」というのは、少し曖昧な表現ですが、各施設によって基準が若干異なります。入居を検討する際には、施設の担当者に相談しましょう。見学をして、雰囲気を見ておくと安心です。

見学時にチェックすべきポイントをわかりやすくまとめた記事はこちらです。参考にしてみてくださいね。

「事前準備が大切！老人ホーム見学時にチェックすべき5つのポイント」

• 認知症の診断書が必要
  グループホームに入居するためには、医師による認知症の診断が必要です。
• 入居後に医療依存度が高くなると退去（別の施設へ移動）となることが多い
  一般的にグループホームでは専門的な医療支援は行っていません。共同生活ができる程度の自立を基準としており、たとえば、入居後に寝たきりで治療も必要という状態になった場合には、医療行為が可能な他の施設へ転居することになります。
• 住民票を動かした場合、一定期間は入居できないことがある
  グループホーム入居は、居住地（住民票がある場所）の施設と決まっています。子ども世帯近くのグループホームに入居させたいと思い、遠方のご両親の住民票を移動させることもあるかもしれません。ただし、これは地域や自治体によっては「住民票を移してから一定期間を経てからでないと申込みを受け付けない」という場合もあるので確認が必要です。
  もしご両親などが遠方におり、子ども世帯近くのグループホームへの入居を考えているのであれば、自治体の条件を早めに確認し、希望するグループホームの担当者とも事前にどのような手続きをとるべきかを相談することをおすすめします。

もっとも大きな違いは、グループホームは「認知症の方」に限定されていることです。また住民票のある地域の施設が対象という点も異なります。

有料老人ホームはさまざまなタイプがありますが、グループホームは一般的にアットホームな雰囲気でこじんまりとした印象です。

認知症の方が家に閉じこもってしまう、家庭での介護で介護する側もされる側も負担を感じている、このような状況の時は地域のグループホームへの入居も検討してみましょう。

住み慣れた街から離れることなく、しかも小規模で家庭的な雰囲気の中で過ごせるので、比較的ご本人も入居に抵抗感が少ないことが多いようです。

認知症になってからも、快適で健やかな人生を送ることは可能です。さまざまな選択肢のひとつとして、グループホームを検討してみてはいかがでしょうか。

>>グループホームについては、こちらで実際の施設をご覧いただけます。

参考：高齢者施設「お金・選び方・入居の流れ」がわかる本/本田差惠子著